1970 年代以降、自動車メーカーは一次部品メーカーと部品の受発注や納入指示といった調達業務の EDI（Electronic Data Interchange：電子商取引）化を推進してきた。通信ネットワークを用いたデータ交換システムは、取引情報伝達の迅速化や、そこから引き出される業務の効率化、リードタイム短縮等、多くの恩恵を自動車メーカーにもたらした。

しかしその一方、これらのシステムが各自動車メーカー独自のものであった為、一次部品メーカーに は取引先と同じ数だけ機器が設置される、所謂「多端末現象」を引き起こすこととなった。多くの異なるシステムの運用を強いられる一次部品メーカーにとって多端末現象は大きな負担であり、自動車メーカーにとっては最優先に解決しなければならない大きな課題である。

(中略)

そこで、自工会、部工会では、自動車メーカーと一次部品メーカー間で利用する通信手順を絞り込む ことで、多端末現象解決の一助とするため、自動車業界推奨通信手順を定めた。（『JAMA・JAPIA 推奨通信手順ガイドライン』冒頭より）

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JAMA・JAPIA 推奨通信手順ガイドライン

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