モビリティビジョン2050
「モビリティビジョン2050」に描かれた社会像
より多くの協創パートナーに想いを届けるために、ビジョンで描いた未来の社会像を映像化しました。
“モビリティビジョン2050”ダイアログ ~業界を超えて加速 移動にとどまらないモビリティの価値創造~ を開催いたしました!
2024年10月16日(水)に、「CEATEC 2024」と併催された「Japan Mobility Show Bizweek 2024」のプログラムの一つとして、“モビリティビジョン2050”ダイアログ ~業界を超えて加速 移動にとどまらないモビリティの価値創造~を開催いたしました。
ご参加頂きました皆様、誠にありがとうございました。
昨年に続いて2回目の開催となった今回は、モビリティ社会の将来に向けた情報発信の位置づけとして、ビジョン内で描かれる移動を超えたモビリティの価値創造の現況を、ツーリズムと移動産(キッチンカー等)を例に協創パートナーの皆様と共に紹介いたしました。
当日は、弊会より“モビリティビジョン2050”要旨の紹介とその進展、各ご登壇者から下記をテーマにしたご講演、登壇者全員によるラップアップトークを実施しております。
<ご講演テーマ>
- ①
- モビリティビジョン2050
次世代モビリティ政策部会長 - ②
- 「サービス/モビリティ/スペースの有機的連携による賑わい創出と経済活性化」
株式会社Mellow 代表取締役社長兼CEO 石澤 正芳 様 - ③
- 「JTBが描く地域の未来のカタチ ~ツーリズム×モビリティ活用の将来~」
株式会社JTB 取締役 常務執行役員 エリアソリューション事業部長 森口 浩紀 様
<ラップアップトークの討議概要>
- 観光地×観光事業者×地域の全ての人の利益に繋げることが、持続的な地域の発展に不可欠(森口様)
- サービス×モビリティ×スペースの有機的連携が賑わい創出と経済活性化に繋がる(石澤様)等
- 中心はあくまで“社会・生活者”であり、モビリティはそれを支える一要素(木津部会長)
- ヒト・モノの効率的な移動に加えて、サービスを運ぶことも可能であり、地理的制約に囚われず、地方を含めた地域の交流・賑わい創出と経済活性化へ貢献が可能(森口様、石澤様)等
- DXの活用はあくまでも手段であり、目的を明確に据えることが肝要(木津部会長)
- 複数のステークホルダーを結びつけるための基盤としての位置づけに加えて、持続的可能な最適解(サービスの改善他)を模索する際に有効的に活用が可能(森口様、石澤様)等
- 社会・生活者を中心に据えて持続的な発展を実現するには、一社で出来ることは限られ、多くのパートナーとの協創が不可欠(森口様)
- 自社が貢献し得ることを見極めつつ、積極的に各ステークホルダーに働きかけていく姿勢が肝要(石澤様)等
“モビリティビジョン2050”ダイアログ ~業界を超えて、共に創る幸せな社会~ 開催結果概要
“モビリティビジョン2050”ダイアログ ~業界を超えて、共に創る幸せな社会~を開催いたしました!
2023年11月2日(木)に、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023(ジャパンモビリティショー)」の開催機会を捉え、「“モビリティビジョン2050”ダイアログ ~業界を超えて、共に創る幸せな社会~」を開催いたしました。ご参加頂きました皆様、誠にありがとうございました。
当日は、弊会より“モビリティビジョン2050”要旨と映像の紹介、各ご登壇者から下記をテーマにしたご講演、日本自動車ジャーナリスト協会 理事 吉田 由美 様も交えたパネルディスカッションを実施いたしました。
<ご講演テーマ>
- ①
- 「MaaSサービスの事業展開について」
MONET Technologies株式会社 代表取締役社長 兼 CEO 清水 繁宏 様 - ②
- 「生きる悦びを支えるスマートシティへ」
清水建設株式会社 スマートシティ推進室 室長 谷口 精寛 様 - ③
- 「交通(モビリティ)政策は都市政策の重要ツール」
富山大学 客員教授・非常勤講師、京都大学 非常勤講師 森 雅志 様
パネルディスカッションでは、“モビリティビジョン2050”への期待、移動を超えた「モビリティが果たすべき役割」実現における要諦、日本各地へ取組を拡大するための課題、行政に求められる役割や期待等をテーマに活発なディスカッションが実施されました。
本議論を踏まえて、より多くの協創パートナーの皆様との連携拡大や、日本全国における未来の社会像実現に向けて、弊会としても引き続き取組を加速して参ります。
モビリティビジョン2050(中長期モビリティビジョン改訂版)
モビリティが果たすべき役割を再定義し、協創パートナーとの連携を深めることで、社会・生活者の双方が豊かで、夢のあるモビリティ社会の構築に貢献して参ります。
私たちは、カーボンニュートラルの実現と雇用・産業競争力の発展を両立するとともに、グローバル貢献による国際社会との協調にも取り組んで行きます。